値引きしても客は捕まえられない…大型スーパー・コンビニ、価格競争が激化

大型スーパーが5カ月ぶりの売上高反発…コンビニの増加率は0.8%にとどまる

オンライン売上高比率が60%に迫る…低価格商品・割引特典で顧客獲得競争が激化

大型スーパーとコンビニエンスストアが顧客獲得に向け、価格競争を強化している。オンライン消費の比率が60%に迫る中、オフライン流通企業は低価格商品や割引特典を拡充し、消費者の囲い込みを図っている。大型スーパーの売上高は5カ月ぶりに反発したものの、コンビニの成長勢いは鈍化するなど、業態別の業績に明暗が分かれている。

産業通商資源部（日本の経済産業省に相当）の主要流通企業売上動向によると、去る8月の大型スーパーの売上高は前年同月比4.5%増となった。一方、コンビニの売上高増加率は0.8%にとどまった。同期間のオンライン流通企業の売上高は9.3%増加した。

オフライン企業は、日常的に購入する商品の価格引き下げに注力している。大型スーパーではプライベートブランド（PB）商品を活用した超低価格販売が拡大しており、コンビニも生鮮食品や生活用品を中心にカード・メンバーシップ割引に乗り出している。

ロッテマートは、今年1〜9月の5000ウォン以下のPB商品売上高が前年同期比37%増加したと発表した。今月15日から28日まで、PB商品を最大40%割引するイベントも実施する。CUは今月末まで、一部の買物商品にカード割引特典を提供し、メンバーシップと連動した割引セールも運営する。

大型スーパーが5カ月ぶりに反発…コンビニは購入件数が減少

大型スーパーの8月の売上高増加は、5カ月連続の減少を経て現れた反発である。今年3月から7月まで、大型スーパーの売上高はそれぞれ15.2%、6.6%、5.1%、10.5%、11.2%減少していた。

8月はチュソク（中秋節）のギフトセット販売が売上高の増加に影響を与えた。今年のチュソク連休が昨年より前倒しされたことで、名節関連の需要が8月から集中した。大型スーパーの食品売上高は5.4%増加し、家電製品・玩具類の売上高も17.8%増加した。

コンビニは売上高増加率が急速に低下している。6月に5.1%だった増加率は、7月に1.1%、8月に0.8%へと落ち込んだ。購入単価は上昇したものの、購入件数が減少したことで、全体の売上高の伸びが縮小した。

去る7月のコンビニの購入件数は前年同月比0.5%減少した一方、購入単価は1.6%上昇した。8月も購入件数の減少と購入単価の上昇が続いた。消費者が1回あたりに支出する金額は増えたものの、取引回数は減少したことになる。

同期間の百貨店売上高は11.9%増加し、オフライン流通業態の中で最も高い成長率を記録した。オフライン流通企業全体の売上高は5.4%増加したが、業態別では明確な違いが見られた。

大型スーパーの反発には名節需要が影響を及ぼし、コンビニでは購入件数の減少が続いている。単純な売上高の増加率だけで、オフライン消費全般が回復したとみなすのは難しい。

オンライン比率が60%に迫る…オフラインの価格競争がもたらす負担

オフライン流通企業による割引競争は、オンライン中心に移行する消費の潮流と無縁ではない。オンラインを通じた価格比較や購入が一般化する中、大型スーパーやコンビニも価格競争力を高めざるを得ない状況にある。

主要流通企業の売上動向によると、オンラインの売上高比率は59.7%と、2022年の53.0%から6.7パーセントポイント上昇した。同期間の大型スーパーの比率は13.0%から9.0%へと低下した。これは調査対象となった26社の流通企業の売上構成比であり、国内流通市場全体のシェアとは乖離がある。

大型スーパーは生鮮食品やPB商品を、コンビニは小容量食品や簡便食（中食）を中心に価格競争を展開している。カード割引やメンバーシップ特典を組み合わせ、消費者のリピート購入を誘導する手法も活用されている。

割引競争が長期化するほど、収益性の負担も増大しかねない。販売量が増加しても、割引幅が大きくなれば商品あたりの利益は減少する。低価格商品で顧客を確保しつつ、適正利益を維持しなければならない課題が、オフライン流通企業に残されている。