二重抗体・siRNA・ADCの新規パイプラインを公開…臨床入り前の技術移転を推進
4300億ウォンのR&D資金で並行開発…APB-I-005には複数のメガファーマが関心
「2027年には、3つの資産すべてをIND（臨床試験計画）提出前の技術移転交渉のテーブルに乗せることが目標だ」
エイプリルバイオのチャ・サンフン代表取締役は9日、ソウル・汝矣島のコンラッドホテルで開催された「AprilBio R&D Day 2026」において、新規新薬候補物質3種の早期技術移転目標を提示し、このように述べた。
チャ代表は、大規模な現金確保そのものが企業価値を高めるわけではないと強調した。確保した資金をいかに迅速に事業成果へ結びつけるかが重要だという考えだ。
同社として創業以来初めて開催したR&D Dayでは、二重抗体、低分子干渉RNA（siRNA）、抗体薬物複合体（ADC）という3種の新規パイプラインが公開された。従来の自己免疫疾患中心の抗体新薬開発から代謝疾患や抗がん分野へと領域を拡大し、4300億ウォン規模の研究開発（R&D）資金を活用して事業化のスピードを加速させる戦略だ。
特に、限られた研究開発リソースで候補物質を順次開発する方式から脱却し、複数の新薬を同時に開発するほか、外部の有望技術も導入する並行R&D体制へと転換する構想である。
新薬3種の早期技術移転を推進…複数のメガファーマが関心
今回公開された新規パイプラインは、自己免疫疾患治療薬「APB-I-005」、脂質異常症治療薬「APB-O-001」、抗がん治療薬「APB-A-001」の3種である。
APB-I-005は、炎症性腸疾患（IBD）に関連するTL1AとIL-23p19を同時に抑制する二重抗体だ。両標的はグローバル製薬業界で注目される治療機序であり、前臨床動物モデルにおいて炎症と組織損傷を軽減する効果が確認されている。
特に、最も先行している新規パイプラインであるAPB-I-005には、複数のグローバル・メガファーマが関心を示していることが明らかになった。
同社は質疑応答において、一部のグローバル製薬会社がAPB-I-005の免疫原性リスクや高濃度皮下注射（SC）製剤の開発可能性を重点的に確認していると明かした。今後は製造・品質管理（CMC）および毒性試験の結果を確認するため、後続の協議を継続する方針だ。
APB-I-005は、抗体のFc領域を除去し、TL1A結合構造を差別化することで、免疫複合体形成に伴う免疫原性リスクを低減するように設計されている。初期の社内試験で高濃度製剤の開発可能性を確認しており、追加検証を経て2028年第1四半期のIND提出を目指している。
APB-O-001は、国内バイオ企業のキュリジンとの協力により確保したGalNAc基盤の二重標的siRNA治療薬だ。LDLコレステロール調節に関与するPCSK9と中性脂肪代謝に関与するAPOC3を同時に抑制する方式で、前臨床で両遺伝子の発現抑制効果を確認した。
APB-A-001は、次世代REMAPプラットフォームを適用し、c-MetとVEGFを同時に標的とするADC治療薬だ。がん細胞を標的とすると同時に腫瘍の血管新生に関連する経路を抑制するように設計されており、非小細胞肺がんの動物モデルにおいて、既存のc-Met標的ADCと比較して優れた腫瘍抑制効果を確認したと説明している。
これら3つの候補物質はすべて前臨床開発段階にあり、同社は差別化された効能・安全性データを確保し、グローバル製薬会社との早期技術移転交渉に活用する計画だ。
4300億ウォン確保で開発を加速…技術移転サイクルの短縮が鍵
早期技術移転戦略を支えるのは、大規模な研究開発資金と次世代プラットフォーム技術だ。
同社は今年7月、TKGグループとIMMインベストメントによる第三者割当増資を通じて3468億ウォンを調達し、既存の保有資金を含めて今年第3四半期時点で約4300億ウォンのR&D資金を確保した。
これを基盤に、自社候補物質の開発と外部の有望技術導入を並行し、技術移転、共同研究、新法人（NewCo）設立などで事業化経路を多角化する方針だ。
技術拡張の基盤となるのは、既存の半減期延長プラットフォーム「SAFA」と次世代多重標的プラットフォーム「REMAP」である。
SAFAは、アルブミン結合抗体断片（Fab）を活用して薬物が体内に留まる時間を延ばす技術だ。2件の臨床第1相で2週間以上の半減期を確認しており、これを基盤に2021年にデンマークのルンドベック、2024年に米国のエボミューンと技術移転契約を締結した。
REMAPは、SAFA構造を拡張し、最大4つの薬効分子を結合できるように設計した技術だ。二重抗体だけでなく、ADCや抗体オリゴヌクレオチド複合体（AOC）などへ活用範囲を広げることができる。
チャ代表は質疑応答で、既存のSAFAの拡張性に問題があるわけではなく、一部の候補物質の安定性を改善し、高濃度皮下注射製剤の開発に適した物質を確保する過程でREMAPへと技術を高度化したと説明した。
注目すべきは技術移転サイクルの短縮だ。2021年にルンドベックへAPB-A1を技術移転した後、2024年にエボミューンへAPB-R3を移転するまで約3年を要した。今後は複数の候補物質を並行して開発し、初期段階からグローバル製薬会社と協議を推進することで事業化のスピードを上げる方針だ。
グローバル製薬会社の技術導入戦略の変化も、こうした動きを後押ししている。同社が引用した市場調査会社DealFormaの資料によると、グローバル大手製薬会社が導入した新薬候補物質のうち、前臨床・臨床第1相段階の割合は2024年の59%から2026年上半期には69%へと上昇した。
これは、初期開発段階であっても差別化された技術と効能データを確保すれば、技術移転の機会を模索できることを示している。ただし、個別の候補物質の契約成立を保証するものではない。
既存の技術移転資産の臨床成果を巡る課題も残っている。ルンドベックに技術移転したAPB-A1は、今年8月の甲状腺眼症（TED）臨床において期待されたレベルの臨床的効果を確認できず、当該適応症の開発が中断された。候補物質自体の開発が完全に中断されたり、技術返還が行われたわけではないが、他の適応症で効能を検証しなければならない状況だ。
これは、技術移転後も臨床結果次第で後続のマイルストーン収益や事業化日程に不確実性が発生し得ることを示している。
結局、今回のR&D Dayで提示した事業拡張戦略の成否は、確保した資金規模よりも実際の技術移転の成果にかかっている。特にAPB-I-005に対するグローバル・メガファーマの関心が具体的な交渉に進展するか、追加のCMC・毒性試験結果が要求条件を満たすかどうかが鍵となる。
2027年に向けた新規パイプライン3種の早期技術移転交渉が、実際の契約へと結びつくかどうかが、同社の事業拡張戦略と企業価値を測る試金石となる見通しだ。
